災害時も安定供給 LPガス 県保安協 北上で情報伝達・稼働訓練
県内330のLPガス事業者でつくる県高圧ガス保安協会(八重樫義一郎会長)主催の県中核充填(じゅうてん)所等災害情報伝達・稼働訓練は16日、北上市和賀町後藤の北良ガスセンターで行われ、関係者が大規模災害発生時のLPガスの安定供給に向けて対応を確認した。
県内外の関係事業所などから見学を含めて約50人が参加。北良の笠井健代表取締役社長は「度重なる災害や電力不足などでLPガスの重要性が改めて認識されている。いついかなる時でもエネルギーを供給できる体制をつくっていきたい」とあいさつした。
訓練は2部構成で、本県内陸部を震源とする震度6強の地震発生により広範囲で停電、通信網が遮断され、一部のLPガス販売店や充填所の製造設備が被災したという想定で行われた。
1部では現地対策本部を設置し、製造設備などの被災状況を点検。LPガス非常用発電機を稼働させ、協会本部や関係機関に被害がないことをメールで通報する手順を確認した。2部では被災した充填所への共同充填やバルクローリー車への払い出し、炊き出しなどが行われ、訓練員は「異常なし」「よし」などの大きな声やきびきびとした動作で各訓練に当たっていた。
訓練は県内7カ所の中核充填所の持ち回りで実施しており、八重樫会長は「統制の取れた訓練内容だった。平常時から意識付けすることで災害があっても確実にLPガスが供給できる体制を維持し、責務を果たしていきたい」と語った。