一関・平泉
ＶＲで地方課題解消へ 市民センターに体験環境・藤沢 来年度本格活用【一関】
一関市の藤沢町住民自治協議会（星義弘会長）は、拠点としている藤沢市民センターに仮想現実（ＶＲ）などのデジタル機器を配備した。住民が気軽に新技術に触れられる環境を整え、距離や年代などの制約を受けない交流や体験につなげたい意向。２０２４年度の本格活用を見込んでおり、藤沢地域の小学生に機能を体験してもらい活用方法への参考にした。
同協議会によると、地域行事や会合の参加者が固定化し、若者の地域参画が少ないことや、高齢化が進む中、若年層の人材流出などを懸念し、デジタル技術を活用して都市部との差をなくすことで課題解決の糸口にしようとＶＲ機器などを導入した。
機器はゴーグルなどＶＲ関連やビデオ・オンラインゲームに適したパソコン、大型モニター類、無線ルーターなど１８点。２３年度コミュニティ助成事業の助成金２５０万円を含む約２７２万円で整備した。
１１月２９日は藤沢、黄海両小学校の１３人が封を切ったばかりの機器を使用した。案内・指導役でホットウェブ（同市千厩町）の菅原利和代表取締役は「オンライン学習では地方と都市部の格差がない」など、デジタル技術の恩恵を紹介。児童はＶＲやプログラミング、ｅスポーツなどを体験し、活用方法に思いを巡らせた。
この記事の詳報を岩手日日紙面または電子新聞momottoでご覧いただけます。
