県内外
開催可否１９日判断 規模縮小も視野 県中総体【岩手】
新型コロナウイルスの感染拡大を受け、７月に予定されている第６７回県中学校総合体育大会について、県中学校体育連盟（橋場中士会長）は、１９日に開く臨時評議員会で開催の可否を決定する。現段階では通常会期で規模を縮小して開催する方向で調整しているが、国の緊急事態宣言が１９日以降にまで延長された場合は中止の判断を早める可能性もある。
１日に盛岡市内で開かれた評議員会・理事会総会の席で今年度県中総体の開催可否の方向性について協議した。
県中総体は７月１８～２０日を主会期とし、１７市町村で陸上競技や水泳競技、バスケットボールなど１７競技が予定されている。全国中学校体育大会（８月１７～２５日）、東北中学校体育大会（７月３１日～８月１１日）は既に中止が決まっている。
県中総体の開催可否の方向性について県中体連の二階堂聡理事長は「本県の中学生アスリートのために何とか大会の場を設定したい。ただその一方で感染のリスクがあるとすれば、やはり命を守ることを最優先する必要がある。引き続き開催の可否を検討したい」と説明した。
仮に規模を縮小して開催する場合は、会期の短縮や参加人数の制限、無観客開催などを視野に入れて検討する。１０月以降に開催される駅伝やラグビー、冬季競技のスケートやスキーは後日改めて協議する。
県内の中学校は４月の始業式から学校や部活動は再開されたものの、緊急事態宣言が全国に拡大されたのを受けて市町村によっては大型連休まで再び休校、部活動は休止となっている。二階堂理事長は「宣言の延長で部活動が制限される可能性があり、思うように練習ができないとなればけがのリスクもあり（県中総体の）開催自体は厳しくなる」と話す。
